必須医療用医薬品等が入手困難という現実（所感）
ご利用者様・ご家族様
関係機関ご一同様
薬剤の生産中止や出荷停止による入手困難・入手不可につきまして
(30年ほど前になりますが)私が医師になりました際には「ジェネリック医薬品」・「後発医薬品」という言葉はなく、(お薬について口頭でご説明申し上げても)現在のように紙面等での情報提供の体制はなく、病院の窓口で薬を受け取ることが普通でした。
インターネットも普及しておらず、書店では「医者からもらった薬がわかる本」が当たり前においてあり、刻印してある「マークと番号」から検索する以外、患者さん自身が自分に何を処方されたのか分かりませんでした。
その後、幾度の変化を重ねて、処方薬も病院でお渡しではなく「院外処方せん」をお渡しして任意の保険調剤薬局で調剤されたものを受け取る形に変わりました。
また、情報公開が進み「処方薬に対して詳細な内容を記載した紙面等」が交付されることが「普通」となりました。
その一方、医療費削減のため国策として「後発医薬品」の使用推進と薬価引き下げが段階的に行われ、次第に後発医薬品があるものは後発品を使用することが大前提となりました。
そのように医療が変化する中、経済状況も相まって、この数年は絶対に欠かしてはならない必須医療用医薬品や検査薬の欠品が日常となっています。
症状に応じた最適な鎮咳剤（咳止め）の処方はすでに不可能で、「鎮咳剤自体が入手困難～不可能」な状態です。
また、一般的に使用する抗生剤、治療する上で不可欠なさまざまな外用薬（塗り薬）をはじめ、「医療」を提供する上で必須とされる薬剤の入手も慢性的に困難となる中、傷を縫ったりする場合に必要となる局所麻酔剤まで入手不可となる事態など、ありえない現実がすでに日常となっています。
しかし、メーカーを責める訳にもいきません。
医療用医薬品には国が定めた公定価があります。
製薬会社も企業ゆえ、製造原価（原末の輸入・製造設備・人件費・流通コストなど…）が高騰している時勢の折、赤字となることが分かっているものを生産することは極めて稀であります。
医療法人大樹においても「必須薬など」が手に入らない状況に置かれ、「ないものねだり」をしていても刻々と時は流れるのみで、次々と必要不可欠な薬剤などが消える中、戦々恐々としながら、現実策を模索しています。
以前なら当たり前だったことが当たり前ではなくなった現在、いち医療法人が申し上げても何も変わりませんが、法人代表者として少なくともお伝えすべきとの想いに至り、このたびこの場をおかりして所感を述べさせていただきました。
医療を提供させていただく身として、「智慧」を駆使し、立ち向かって参ります。
ご利用者様・ご家族様はじめ関係者様に対して、さまざまなご迷惑をお掛けしておりますこと、お詫び申し上げます。
令和7年9月19日
理事長 後藤 貴吉